蓄電池の電気代削減効果|元を取る年数を寿命10〜15年と比べる
蓄電池の電気代削減効果は、充電元をいくらと置くかと充放電ロスを数えるかで決まります。三口径の式と、検索上位の年間削減額がこの式のどこに乗るか、回収年数が寿命10〜15年の内側に入るかを計算で並べます。
削減額は「充電元」と「ロス」の2つで決まる
蓄電池は家に引き込む電気の総量を増やしません。夜に充電して昼に使えば、買った電気はそのまま買う側に残ります。だから削減額が出てくるのは次の1本だけで、
削減額 = 放出量 × 使う時間帯の単価 - 充電量 × 充電元 1kWh の価値
充電量 = 放出量 ÷(充放電効率 ÷ 100)
この式は、国の試算が余剰電力活用の収益の形として置いている「従量料金単価+再エネ賦課金単価−余剰売電単価)×余剰電力活用量」と同じ形です(出典: 第2回分散型エネルギー推進戦略ワーキンググループ 資料4)。違うのは、充電量のほうが放出量より大きいという項を入れている所です。充放電で失う電気は、放出量 ÷ 効率 だけの電気を買って支払う必要があります。
この式で金額を決めるのは実質2つです。
- 充電元 1kWh の価値:昼の余剰電力を貯めるなら「売らなかったら入った売電収入」、夜に買うなら「実際に払った単価」
- 充放電効率:失う電気のぶんだけ減る金額
単価の入力に使う 31円/kWh は、家電の省エネ計算で目安として置かれている単価(家電公正取引協議会の目安単価)で、当サイトの他の計算と同じ初期値です。契約の段階別単価や燃料費調整額など請求書の内訳は電気料金の内訳に並べました。実際の契約単価で見るなら、この数字は入れ替えてください。
三口径で別物になる金額
同じ「蓄電池で電気代が減るか」でも、充電元と単価の置き方で答えが3つに分かれます。入力はすべて 1日3.6kWh・使う単価31円・充放電効率90%・年に300日です(3.6kWh と300日は当サイトの例で、国やメーカーの公表値ではありません)。
| 口径 | 充電元 1kWh の価値 | 1日の削減額 | 年間削減額 | 蓄えた1kWhあたり |
|---|---|---|---|---|
| 余剰電力を貯める(卒FIT後・売電8.3円) | 8.3円 | 78.4円 | 23,520円 | 21.78円 |
| 余剰電力を貯める(FIT中・売電24円) | 24円 | 15.6円 | 4,680円 | 4.33円 |
| 夜に買って昼に使う(夜22円・昼35円) | 22円 | 38.0円 | 11,400円 | 10.56円 |
| 昼夜とも31円の契約で動かす | 31円 | -12.4円 | -3,720円 | -3.44円 |
最後の行が、このページが口径を分けたかった所です。単価差のない契約で蓄電池を回すと、削減額はゼロではなくマイナスになります。失う電気を買って支払うからです。効率90%なら、使う時間帯と充電する時間帯の単価差が3.44円/kWh以上開いていないと損になります(この分岐値は計算機が常に出します)。
FIT期間中と卒FIT後の差は、売電単価の年度別の表で見えます。住宅用(10kW未満)の調達価格はFIT期間中は24円/kWh、調達期間の後は一般の買取単価(2026年度・余剰電力の卒FIT後は8.3円/kWhが目安)に切り替わります。詳細は売電価格の年度別一覧においてあります。
系統から充電する側の電気代(コンセントから入れた電気の金額と、蓄えた1kWhの実質単価)は、この式の右半分を独立で出した計算です。蓄電池の充電電気代を出すを使うと、効率90%・単価31円で蓄えた1kWhは34.44円/kWhになるところまで一緒に読めます。
充放電ロスを引くと年間額はいくら減るか
充放電で失う電気は、放出量を効率で割って出てきます。卒FIT後の余剰電力を貯める口径(使う31円・売る8.3円・年に300日)で、1日の放出量別に並べると次のとおりです。
| 1日の放出量 | 充電量 | 失う電気(年間) | ロスを引いた削減額 | ロスを数えない1本式 | 差 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1.8kWh | 2.00kWh | 60.0kWh | 11,760円 | 16,740円 | 4,980円 |
| 3.6kWh | 4.00kWh | 120.0kWh | 23,520円 | 33,480円 | 9,960円 |
| 5kWh | 5.56kWh | 166.7kWh | 32,667円 | 46,500円 | 13,833円 |
| 7kWh | 7.78kWh | 233.3kWh | 45,733円 | 65,100円 | 19,367円 |
| 9.5kWh | 10.56kWh | 316.7kWh | 62,067円 | 88,350円 | 26,283円 |
右端の「差」は、充電量 × 売電単価 × 日数で決まる金額です。使う単価をいくら上げてもこの差は変わらず、放出量と売電単価に比例して開きます。だから9.5kWhの大容量ほど、1本式の試算との差も大きくなります。
効率を動かすと、削減額はこの範囲に収まります(3.6kWh・300日・使う31円・売る8.3円)。
| 充放電効率 | 年間削減額 | 損益分岐の使う単価 |
|---|---|---|
| 100%(ロスを数えない) | 24,516円 | 8.30円/kWh |
| 95% | 24,044円 | 8.74円/kWh |
| 90% | 23,520円 | 9.22円/kWh |
| 85% | 22,934円 | 9.76円/kWh |
| 80% | 22,275円 | 10.38円/kWh |
90%という初期値は、国の試算の算定諸元に出てくる充放電効率です。ただし同じ資料のこの諸元は業務・産業用蓄電システムの収益性評価の設定で、家庭用機種の公表値ではありません。寿命10〜15年という幅と、1台あたり9.5kWhという想定だけが家庭用側の数字です。機種の仕様書があるなら、その値を入れてください。
検索上位の削減額は、この式のどこに乗っているか
上位ページの削減額を、この式の口径に写すと乗っている位置が分かります。出典は3つとも検索上位の商業ページ(grade C)で、当サイトが数字の根拠には使っていない対照です。
| 掲載元が書く削減額と回収年数 | 掲載元の式 | 同じ入力で効率だけを90%に置き直すと |
|---|---|---|
| 卒FIT後の自家消費 約6.2万円・回収約31年(10kWh前後・工事費込み約193万円) | 2,570kWh ×(買う単価32円 − 売る単価8円) | 効率100%で 61,680円。90%にすると 59,396円で、193万円を割り返すと約32.5年 |
| 太陽光なしのピークシフト 約2.9万円(上限)・回収66年以上 | 10.1kWh ×(35.76円 − 27.86円)× 365日 | 効率100%で 29,123円。90%にすると 17,712円で、同じ193万円なら約109年 |
| 蓄電池単体(深夜電力)で年間約1〜2万円・投資回収60〜80年以上 | 昼夜の差額に容量を掛ける1本式(前振りの7円と実際の乗算の8円が食い違う幅のまま) | シフト口径と同じ式。単価差が細いほど、充電量ぶんで引かれる金額の占める割合が大きくなります |
| 導入費用100万円 ÷ 年間削減3万円=33年(200万円で約66.6年、300万円で100年) | 導入費用 ÷ 年間削減額。寿命15年で割り返すと年約6.6万円が必要 | 補助金・維持費・劣化を引いていない単純割り算。このページの回収の節と同じ割り算の補助金込み版 |
共通するのは、充放電で失う電気と電池の劣化を式に入れていないことです。だから効率100%の列と掲載元の数字が一致します。上の表のいちばん右の列が、このページが足したかった数字です。ピークシフトの口径では、効率を90%に見ただけで金額が約39%減り、回収年数は66年から109年へ伸びます。
元を取る年数は寿命10〜15年の内側か
削減額が出ても、購入額の中で回収できなければ投資としては成立しません。国の資料は家庭用蓄電システムの一般的な寿命を10年から15年と置いていて(出典: 第2回分散型エネルギー推進戦略ワーキンググループ 資料4)、回収年数はこの幅の内側に入るかを判定するのが順番です。
標準的な家として、国の試算が1台ぶんに置く実効容量9.5kWh、購入額1,187,500円(SIIの公募要領が申請の上限として置く目標価格125,000円/kWh × 9.5kWh)、補助金327,750円、年間削減額23,520円、劣化1%/年で並べます。
| 入力 | 自己負担額 | 単純回収年数 | 寿命時点の累積収支 | 寿命内に元取るための年間削減額 |
|---|---|---|---|---|
| 標準(補助金あり・維持費なし・寿命15年) | 859,750円 | 36.6年 | -530,607円 | 57,317円(33,797円不足) |
| 補助金なしで見る | 1,187,500円 | 50.5年 | -858,357円 | 79,167円(55,647円不足) |
| 定期点検と交換積立てを年12,000円入れる | 859,750円 | 74.6年 | -710,607円 | 69,317円(45,797円不足) |
| 実効容量を365日毎日使い切る(年75,514円) | 859,750円 | 11.4年 | 197,005円(13.0年目に黒字化) | 57,317円(18,197円余裕) |
| 寿命を10年で見切る(入力は標準) | 859,750円 | 36.6年 | -634,857円 | 85,975円 |
年間削減額だけを動かすと、寿命15年以内に回収できる入力がどこからか読み取れます(補助金あり・寿命15年・劣化1%)。
| 1年目の年間削減額 | 単純回収年数 | 劣化を織り込んだ回収 | 寿命15年時点の累積収支 |
|---|---|---|---|
| 23,520円 | 36.6年 | 寿命内に無し | -530,607円 |
| 40,000円 | 21.5年 | 寿命内に無し | -299,983円 |
| 57,317円 | 15.0年 | 寿命内に無し | -57,646円 |
| 60,000円 | 14.3年 | 寿命内に無し | -20,100円 |
| 75,514円 | 11.4年 | 13.0年目 | 197,005円 |
| 100,000円 | 8.6年 | 9.0年目 | 539,666円 |
単純口径で15.0年にちょうど収まる入力(57,317円)でも、劣化を織り込むと期末は -57,646円 です。便益が毎年1%ずつ減るため、15年目に届かないからです。金額が寿命の内にプラスに転じるのは75,514円側で、これは実効容量9.5kWhを365日毎日使い切った場合の削減額です。
容量を小さくしても回収は縮まりません。実効5kWhの機を1日1.8kWh・年に180日だけ動かす家(卒FIT口径・使う単価31円・効率90%で年間削減額7,056円)は自己負担452,500円で単純64.1年、期末は-353,757円です。毎日使い切って年75,514円削れている家が、同じ便益のままで12kWh機を選ぶと自己負担は1,086,000円に増えて単純14.4年・期末-29,245円になります。理由は単純で、購入額も基準額も容量に比例するので、自己負担額を容量と寿命で割った値は5kWhでも9.5kWhでも12kWhでも6,033円/kWh/年と同じです。分子である削減額のほうが使い方(放出量と日数)で決まるので、容量を変えても回収年数は動きません。
この判定を自分の入力で動かすのが蓄電池は寿命のあいだに元が取れるかを出すです。
補助金は金額ではなく3つの式の最小値
補助金は「いくら出るか」がページごとに違う金額ではなく、規則で決まります。SIIの家庭用蓄電システム向け事業の公募要領は、補助額を次の3つのうち最も低い額(1円未満切り捨て)と書いています(出典: 令和7年度補正 家庭用蓄電システム導入支援事業 公募要領)。
- ① 基準額 = 初期実効容量 × 34,500円/kWh(+評価増額:レジリエンス要件で+0.2万円/kWh、適正処理の認定で+0.1万円/kWh)
- ② (設備費+工事費)× 補助率 3/10
- ③ 上限 60万円/戸
購入額を目標価格125,000円/kWhで置くと、締まるのはどの容量でも①の基準額側です。見積額が目標価格より安い家は締まる側が入れ替わります。実効9.5kWhで購入額1,000,000円なら①327,750円・②300,000円なので、適用されるのは②の3/10側で300,000円です。9.5kWhで②が①を下回る分岐は購入額1,092,500円で、この額を割る見積もりでは補助率は3/10のほうが低く決まります。
| 初期実効容量 | 購入額 | ①基準額 | ②購入額の3/10 | 適用される額 | 自己負担額 | 評価増額を満たすと |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 5kWh | 625,000円 | 172,500円 | 187,500円 | 172,500円 | 452,500円 | 187,500円(+15,000円) |
| 7kWh | 875,000円 | 241,500円 | 262,500円 | 241,500円 | 633,500円 | 262,500円(+21,000円) |
| 9.5kWh | 1,187,500円 | 327,750円 | 356,250円 | 327,750円 | 859,750円 | 356,250円(+28,500円) |
| 12kWh | 1,500,000円 | 414,000円 | 450,000円 | 414,000円 | 1,086,000円 | 450,000円(+36,000円) |
③の上限60万円が実際に締まるのは、①基準額と②購入額の3/10がともに60万円を超えたときです。①だけで見ると実効17.4kWhを超えないと60万円に届かず、②なら購入額200万円超が必要になります。上の表の5〜12kWhでは、どの容量でも決まっているのは①基準額の側です(「適用される額」列)。購入額が高いほど上限にぶつかって補助率が下がる、という説明はminの規則と合いません。
なお令和7年度補正のこの事業は、予算額に到達したとして2026年5月29日に受付が終了しています。計算ツールとこのページが出す補助額は「次の公募で同じ規則が使われたなら」の試算です。実際の交付額が決まっているなら、その額を直接入れてください。事業の条件と枠の詳細は家庭用蓄電池の補助金に整理しました。
購入額に125,000円/kWhという値を使っているのは、これが公募要領が申請の可否の審査に置く目標価格(税抜・設備費+工事費・据付費)だからです。販売店の試算が置く実勢価格(10kWhで約190万円前後)より大きく低い値なので、見積額がある人は入れ替えが必要です。実勢価格の帯は当サイトで検証できる一次情報を取れていないため、初期値にしていません。
V2Hで家へ出す電気の削減額
EVの電池を家へ放電する V2H は、式そのものは同じで、項の出所が変わります。
- 放出量 = EVの電池から家へ出した電力量(蓄電池より大きい。EVの電池は家庭用の数倍あります)
- 充電元 1kWh の価値 = EVへ充電した電気の実質1kWh単価。系統から充電するなら、充電した電気に払った金額 ÷ 実際に蓄わった量で出す必要があり、ここに変換と充電のロスが入ります
- 充放電効率 = V2Hの充放電効率。100%にするとロスを数えない下限側の金額になります
EV側の充電で失われる電力量は、家庭用蓄電池より口径が分かりやすく出ています。先にEV充電ロス計算で「コンセントから入れた電力量」と「蓄わった電力量」の差を出して、その差をかぶせる形でこの式に入れてください。蓄電池と V2H の仕組み・役割の違いは蓄電池とV2Hの違いに、V2Hも対象に入る家庭用の補助金の形は上の「補助金は金額ではなく3つの式の最小値」の節に置いています。
太陽光と蓄電池と EV を全部つないだ場合の自家消費の増え方は、分母が違う2つの率の話になるので、自家消費率と自給率の違いの解説を先に読んでおく口径の整理が速いです。
自分の家で試算する順番
このページの数字は、家の入力に置き換えてからはじめて意味を持ちます。順番は次のとおりです。
- 蓄電池が実際に使える量を決める。カタログの定格容量ではなく使える割合を含めた量なので、実効容量の内訳を出すで家ぶんの実効容量を出します。
- 1日に放出する電力量を決める。夜間に買っている電力量や、昼に余る発電量が上限です。使う量は蓄電池の必要容量計算で逆算できます。
- 使う時間帯の単価と充電元の単価を決める。契約の請求書の構造も、売電単価の年度差も、上の「三口径で別物になる金額」の節に置いた表とリンク先に並べました。
- 年間削減額を出す:蓄電池で年間いくら減るかを出す。三口径と損益分岐を同じ画面で出せます。
- 回収と寿命を突き合わせる:4で出した年間削減額を、上の「元を取る年数は寿命10〜15年の内側か」の表と同じ式に、見積額の自己負担を入れて動かします。補助金なしの行も必ず両方見てください。
- 停電の備えとして買うなら、電気代削減の話とは分けて容量を決めます。使える時間は蓄電池使用可能時間計算、何時間分の備えが必要かは停電時に備える電力の目安に置いてあります。
太陽光とあわせて設置する場合の回収は、売電収入が分子に入る別の計算になります。太陽光発電は元が取れるまで何年のページで、維持費と劣化を入れた回収年数の式を分解しました。
出典・データソース
- A
[meti-distributed-energy-wg-battery] 資源エネルギー庁 電力・エネルギー本部(推計作成:三菱総合研究所)
第2回分散型エネルギー推進戦略ワーキンググループ 資料4「需要家側蓄電システムの導入見通し・収益性に関する検討」(2026年3月6日)国の試算が家庭用蓄電システムに置いている前提(寿命10〜15年・1台あたり5.5kW/9.5kWh)と、収益を出す式の形(従量料金単価+再エネ賦課金単価−余剰売電単価)の所在
アクセス日:2026-10-18
- A
- B
- C
[stdproj-chikuden-roi-sim] 株式会社ネットリーチ(蓄電池の総合情報/standard-project.net)
蓄電池は元が取れる?経済効果シミュレーション|年間削減額と回収年数|蓄電池の総合情報上位掲載元のひとつは、10kWh前後の蓄電池(工事費込み約193万円)で卒FIT後の自家消費を年約6.2万円=2,570kWh×(買う単価32円−売る単価8円)、太陽光なしのピークシフトを年約2.9万円(上限)=10.1kWh×(35.76円−27.86円)×365日と計算し、回収年数を約31年・66年以上と置いています。充放電ロスは数えない1本式です
アクセス日:2026-10-18
- C
[switchtogether-battery-cost-effectiveness] iChoosr(switchtogether.jp ハブ記事)
蓄電池の費用対効果|投資回収シミュレーションと導入判断の基準を解説【2026年版】別の上位掲載元は導入パターンを3つに分けて、蓄電池単体(ピークシフト)を年間約1〜2万円・投資回収60〜80年以上、「経済回収は困難。停電対策・安心感が主な目的となる」、既設太陽光への後付けを年間約8〜12万円・15〜20年程度、同時設置を年間約13〜16万円(初期4年間)・13〜18年程度としています。単体の計算は「昼夜の差額7円/kWhとすれば」の前振りで 8円×10kWh×365日=約2.9万円を割っており、幅のまま置く書き方です
アクセス日:2026-10-18
- C
[mirai-denchi-chikuden-hiritsu] 株式会社Energy(ミライでんち/mirai-denchi.jp)
蓄電池の費用対効果|元が取れる条件と計算|ミライでんち三つ目の掲載元は式を「導入費用の元が取れる年数=導入費用の合計÷1年間で削減できる電気代」と一行で置き、100万円・200万円・300万円に年間削減3万円を割って33年・約66.6年・100年を出した上で、逆に寿命15年で割り返すと 100万円に約6.6万円、200万円に約13万円、300万円に約20万円の年間削減が必要だと書いています。維持費も劣化も補助金も式に入っていません
アクセス日:2026-10-18
この記事が参照するデータ
よくある質問
- Q. 蓄電池で電気代は月にいくら減りますか
- A. 口径によります。昼の余剰電力を貯めて夜に使う前提で、1日に3.6kWhを使い、買う単価31円・売電8.3円・充放電効率90%・年に300日なら、年間の削減額23,520円なので1か月あたり1,960円です。実効容量9.5kWhを365日使い切る家なら年75,514円で、月あたり6,293円まで上がります。逆に夜に買って昼に使うだけの時間帯シフトでは年11,400円(月950円)、昼夜の単価が同じ契約では年3,720円のマイナス(月310円分損)になります。
- Q. 蓄電池は何年で元が取れますか
- A. 国の資料が置く家庭用の寿命10年〜15年と比べると、標準的な入力は寿命の外に出ます。実効9.5kWh・購入額1,187,500円・補助金327,750円・年間削減額23,520円の家の単純回収年数は36.6年で、寿命15年時点の累積収支は-530,607円です。寿命の内に回収できるかどうかの分岐は年間削減額57,317円で、毎日フル往復して余剰を卒FITの8.3円で売っている家(年75,514円)だけが13.0年目に黒字化します。
- Q. 蓄電池は卒FIT後とFIT中のどちらで効果が出ますか
- A. 卒FIT後です。同じ1日3.6kWh・使う単価31円・効率90%・300日の入力でも、FIT期間中の24円/kWhの余剰を貯めると年4,680円(1kWhあたり4.33円)しか減りません。売電単価が8.3円に落ちる卒FIT後なら同じ入力で年23,520円(1kWhあたり21.78円)になります。余剰電力を貯めるほど売電収入を失うため、売電単価が高いうちは削減額が圧縮されるからです。
- Q. V2HでEVの電気を使って削減額は出ますか
- A. 同じ式の項を置き換えて計算します。V2HはEVの電池を家へ放電するので、放出量はEVの電池から家へ出した電力量、充電元の実質単価は「EVへ充電した電気の実質1kWh単価」になり、変換と充電で失う電気はEV側の充電ロス計算で先にだして足します。このページでは三口径の式のままで V2H の効率欄に充放電効率を入れる形で扱っています。