蓄電池容量計算

必要容量は「使いたい電気」から逆算する

蓄電池の容量を決めるとき、最初に必要なのは「何を・何時間使いたいか」です。容量（kWh）から先に考え始めると、目安の数字だけが独り歩きします。

必要電力量（kWh）＝ 負荷（W）× 使用時間（h）÷ 1000

冷蔵庫150W・照明50W・テレビ100W・ルーター10Wを同時に使うと合計310Wです。これを6時間バックアップするなら 310×6÷1000＝1.86kWh。ここまでが出発点で、まだ定格容量ではありません。

家電ごとの消費電力量を積み上げたいときは、家電ごとの消費電力量を出すを使ってください。Wと使用時間から、1日・1か月・1年の電力量を家電別に足し合わせられます。

なぜ「必要電力量」のままでは足りないのか

定格容量10kWhの蓄電池が、そのまま10kWh使えるわけではありません。実際に取り出せる量は次の3つで決まります。

1. 放電深度：電池を保護するために、容量の一部は常に残しておく
2. 変換効率：直流から交流へ変換するときに電気が失われる

つまり定格容量のうち使えるのは「放電深度×変換効率」の分だけです。放電深度90%・変換効率90%なら 0.9×0.9＝0.81、定格の81%しか取り出せません。だから必要電力量3.0kWhを賄うには、3.0÷0.81≒3.70kWhの定格容量が要ります。

実効容量を定格容量から出す向きの計算は実効容量の内訳を出すで行えます。このページの計算機は逆向き（使いたい量から容量を出す）なので、両方を突き合わせると検算になります。

放電深度と変換効率は製品で違う

この2つは機種ごとに違う値です。当サイトでは公表された一律の係数を確認できなかったため、既定値を「90%の例」と明示した上で、ご自身の仕様書の値に書き換える形にしています。

• 放電深度は「放電深度90%」のほか「最低残量10%」と書かれることもあり、両方は同じ意味です
• 変換効率は往復効率（充電と放電を合わせた効率）として書かれることもあります

仕様書の表記と計算機の入力欄が噛み合わないときは、最低残量10%なら放電深度は90%と読み替えてください。

停電対策なら「出力」も見る

停電時に動かせるのは容量（kWh）だけでなく、パワーコンディショナの定格出力（kW）にも左右されます。容量が十分でも、同時に使う家電の合計Wが出力を超えると、その分は動かせません。

電子レンジやドライヤーは1台で1,000Wを超えます。容量の計算とは別に「停電時に同時に何Wまで使えるか」を製品の出力定格で確認してください。

補助金は容量（実効容量）で算定される

家庭用蓄電池の補助金は、実効容量1kWhあたりの基準額（令和7年度補正は3.45万円/kWh）で算定されます。容量が大きいほど補助金の基準額は増えますが、補助率と上限額があるため、使いもしない容量を積むと自己負担が増えるだけです。

家庭用蓄電池の補助金の上限で、基準額・補助率・上限額と公募の状況を確認してから容量を決めてください。