このサイトについて
当サイトは、電気代・太陽光発電・蓄電池・EVの計算を、日本の料金制度と単位に合わせて自分で確認できるようにするための無料ツール集です。ここでは、数字をどう作っているか、データをどう扱うか、誰が運営しているかを説明します。
計算ロジックの作り方
当サイトのツールは、次の4つの方針に沿って作っています。個別のツールの計算式は、そのツールのページ内で確認できます。
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1. 計算式をページ内に明記する
各ツールは、使っている計算式と、式中の変数が何を意味するのか（単位つき）を同じページに載せています。結果だけ出して根拠を隠すことはしません。
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2. 日本の単位と制度で計算する
電気料金単価は円/kWh、パネル容量はkW、電力量はkWhで扱います。単位を揃えないまま計算すると桁がずれるので、入力の単位を各ページに明記しています。
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3. 前提と限界を一緒に書く
何が計算に含まれていて、何が含まれていないか（基本料金、燃料費調整額、再エネ賦課金、季節変動など）を各ツールページに記載します。前提を外した比較は誤解を生むためです。
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4. 費用の出力には幅を持たせる
金額を出すツールは、条件による幅（低め・標準・高め）と、金額が動く要因を分けて表示します。単一の数字だけを提示すると、それが確定値であるかのように読めてしまうためです。
データの更新体制
- 料金単価など版が変わるデータは、ページ内に「データ版」と「有効期間」を明記します。古い版を現在の値として見せません。
- 参照データには出典と取得日を付けます。出典が確認できない数値は掲載しません。
- 出典は官公庁の公表資料、業界団体・メーカー・電力会社の公式公表値といった一次資料を優先します。
- 記事やデータを修正したときは、最終更新日を必ず更新します。中身を変えていないページの更新日を書き換えることはしません。
公開中の参照データはデータソース一覧から確認できます。
出典の信頼度区分
出典は次の3段階で区分し、各データページで明示します。
- A
- 官公庁・法令・公的統計（資源エネルギー庁、NEDO、国土交通省、経済産業省など）
- B
- 業界団体・メーカー・電力会社の公式公表値（JPEA、各電力会社、自動車メーカーなど）
- C
- 上記以外の第三者情報。単独では根拠に使わず、A/B の補足にのみ使用する
運営者について
当サイトは エネルギー計算ツール編集部 が運営しています。
記事の署名は編集部名などの役割名で付けています。実在する個人名、資格、所属団体、経歴を名乗ることはしていません。また、監修者として特定の個人や団体を掲げていません。専門性の裏づけが必要な数値については、監修者の肩書きで担保するのではなく、出典として官公庁やメーカーの公表資料を直接示す方法を取っています。
この方針は、確認できない人物像を作って信頼を借りるのではなく、数字の出所を読者が自分でたどれるようにするためのものです。
ご指摘・ご要望
計算結果の誤り、出典に関するご指摘、新しいツールのご要望はお問い合わせのページからご連絡ください。いただいたご指摘への対応方針も同じページに記載しています。
計算結果の取り扱いと免責については利用規約と免責事項に、Cookie と個人情報の取り扱いについてはプライバシーポリシーに記載しています。