蓄電池の必要容量の決め方｜使う電気から逆算する

必要容量は使いたい電気から決まる

蓄電池の容量選びで最初にすべきことは、カタログの容量（kWh）を眺めることではありません。「停電のとき、何を何時間動かしたいか」を先に決めることです。

冷蔵庫150W・照明50W・テレビ100W・ルーター10Wを同時に6時間使うなら、合計310Wです。必要な電力量は 310×6÷1000＝1.86kWh。ここまでは定格容量ではなく「使いたい電気の量」です。

家電をひとつずつ積み上げたいときは家電ごとの消費電力量を出すを使ってください。消費電力（W）と使用時間から、1日・1か月・1年の電力量を家電別に足し合わせられます。

標準的な家庭の使用量は口径で違う

「標準的な家庭の月間使用量」は1つに決まりません。当サイトが出典を確認できている口径は次の3つです。

口径	月間使用量	何のための数字か
経済産業省 需要家モデル	400kWh	2026年度の再エネ賦課金単価の算定
総務省 小売物価統計調査 品目3511	402kWh	電気代の定義口径
東京電力 従量電灯B・30Aの料金試算	260kWh	料金単価表の試算例

同じ「家庭の電気使用量」でも、出所によって260kWhから402kWhまで開きます。容量の目安を語るときは「どの口径か」を言わないと、人によって答えが1.5倍以上変わります。自分の請求書の12か月分を使うのがいちばん確実です。

放電深度と変換効率で容量は上乗せされる

「使いたい電気」1.86kWhがそのまま定格容量にはなりません。蓄電池は電池を保護するために容量の一部を常に残し（放電深度）、直流から交流へ変換するときにも電気を失います（変換効率）。

放電深度90%・変換効率90%なら、使えるのは 0.9×0.9＝0.81、定格の81%です。1.86kWhを使うには 1.86÷0.81≒2.30kWh の定格容量が要ります。

この割り算を代行するのが必要な容量を逆算するツールです。負荷（W）・使用時間・放電深度・変換効率を入れると、必要な定格容量（kWh）が出ます。放電深度と変換効率は製品の仕様書で確認して書き換えてください。

容量は大きいほど良いわけではない

停電に備えるなら容量は大きいほど安心ですが、費用は容量にほぼ比例して増えます。しかも家庭用蓄電池の補助金には補助率と上限額があるため、使いもしない容量を積むと自己負担が増えます。

いちばん確実なのは、実際にバックアップしたい電力量を先に出してから容量を決めることです。見積もりが大きすぎた場合は、使う家電の範囲や使用時間を減らす方向で調整します。

補助金の基準は実効容量

家庭用蓄電池の補助金（令和7年度補正）は、実効容量1kWhあたり3.45万円を基準額とします。実効容量とは「定格容量×放電深度×変換効率」で実際に取り出せる量です。基準額と補助率と上限額のうち最も低い額が交付されるため、容量を大きくしても補助金が際限なく増えるわけではありません。

家庭用蓄電池の補助金で基準額・補助率・上限額と申請状況を確認してから容量を決めてください。

容量を決める手順

1. 停電時に動かしたい家電と、それぞれの使用時間を書き出す
2. 家電の消費電力（W）を合計して必要電力量（kWh）を出す
3. 放電深度と変換効率で割って必要容量（kWh）を出す
4. パワーコンディショナの定格出力（kW）が、同時に使う家電の合計Wを超えるか確認する
5. 補助金の上限と自己負担を確認して、容量と費用の折り合いを付ける