V2H目安日数データ

この表は何を数えているか

V2Hで「停電時に何日分もたせることができるか」を公開しているページは、ほぼすべて EV の総電力量を 1 日の使用電力量で割った数字です。日産は自社のページに「一般家庭での一日あたりの使用電力量を約12kWh/日とした試算値。V2H等の変換効率は含みません」と注記を置いているので、式の形は明示されています。パナソニックも「電気自動車の待機電力等は加味していません。一般家庭の消費電力を想定した試算であり、保証するものではありません」と書いています。

つまり掲載されている日数には、(1) 走行用に確保して引く分、(2) 電池から家用回路へ出すときの変換、(3) EV 本体の待機電力が入っていません。この表は、その (1)(2) を式に入れた側と並べて、差が何日ぶんかを固定したものです。

前提に置かれている 1 日使用電力量

環境省の平成 29 年度 家庭部門の CO2 排出実態統計調査（速報値）では、世帯 1 戸あたりの年間電気消費量の全国平均が 4,322kWh です。これを 365 で割ると 11.84kWh/日 になるので、日産が書いている「約 12kWh/日」は国の統計から再現できます。同じ調査の世帯あたり年間支払金額は 10.6 万円なので、kWh に割ると 24.5 円/kWh になりますが、これは光熱水費のうち電気のみを集計した世帯実態の口径なので、当サイトでは契約単価の根拠には使っていません（使うのは「世帯が実際に使っている量」の側だけ）。

なお 1 日ぶんを家へ出すのに必要な電池側の容量は、11.84 ÷ 0.81 = 14.62kWh です。割るだけなら 11.84kWh で済むところ、効率と確保分を入れると 2.78kWh 上乗せになります。

掲載元は効率をどう書いているか

埼玉の停電対策のページは「家へ送るときの変換効率は定格出力時で約 90%で、使う電気が少ないとさらに下がります。夜にためて昼に使うときの往復効率 60〜70% は、満充電から家へ送る停電時には当てはまりません」と書き、放電下限について「ニチコン VSG3 の停電時の初期設定は残量 10%」としています。この 2 つは当サイトの初期値（放電効率 90%・使える割合 90%）と同じ方向の値です。ただしこれらは掲載元がメーカー資料から引用している数値なので、当サイトでは一次出典として扱わず、初期値は例として置いています。

自立出力は日数と別の限度

パナソニックの V2H 蓄電システムは停電時の自立出力を最大 6.0kVA と公表し、蓄電容量 10.2kWh の構成では 5.0kVA になること、IH をバックアップする場合の推奨が 4kVA であることを同じページに書いています。「停電時、同時に使用可能な電力は合計 6.0kVA まで。バックアップ回路のご使用機器全体の消費電力が自立出力より大きい場合は運転を停止します」ともあるので、日数が足りていても同時に動かす量が超過すれば止まります。この 2 軸を分けて計算できるのが V2H必要容量計算 です。

同じ目安日数を、走行用に確保して残す分まで含めて自分の入力で見る場合は V2H電気代削減額計算 の放出量側の入力、専用の家庭用蓄電池との役割の違いは 蓄電池とV2Hの違い を使ってください。

使っていない項目

このページは日数の表だけで、金額の表を置いていません。V2H の設置費用と回収年数の幅だけを置いている掲載元（電池バンクは「年間削減額約 5 万円」「実質負担約 100 万円」の幅を書き、その内訳の式を本文に置いていません）との差を示す対照として登記しており、grade は C です。費用側の制度は V2H補助金データ に分けています。

データの使い方と更新

このページの表は「掲載元が書いている値」を集めた対照で、計算式の根拠ではありません。根拠として使っているのは環境省の統計（grade A）とメーカー公表の前提（grade B）です。更新日は各出典を取得した日（2026 年 10 月 21 日）で、統計の値は平成 29 年度（調査期間 2017 年 4 月〜2018 年 3 月）の速報値です。掲載元が日数の書き方を変えると同じ表が成り立たなくなるので、自分の入力での日数は 停電時の電気使用量の目安 と計算機の側で確認してください。