太陽光電気代削減額計算
太陽光を入れる前後の電気代を従量電灯Bの3段階単価で計算し直し、その差を削減額として出す。一律単価の1本式とズレる向きも表示します。
計算ツール
月間の電力量と料金体系を選ぶ
太陽光を入れる前後で電気代を2回計算し、その差を削減額として出します。
検針票の使用電力量。世帯人数別の平均は 世帯別・季節別の電気代平均に載せています
太陽光で作って買わずに済んだ分。使用電力量以下で入力してください
東京電力エナジーパートナー 従量電灯B は 29.8 / 36.4 / 40.49円 の3段階
基本料金は自家消費でも減りません。契約アンペアの変更は 手続きの解説へ
再エネ賦課金は全国一律 4.18円/kWh を自動で加算します
段階のない一律単価のプラン用。電力量料金に燃料費調整と再エネ賦課金を足した合計単価を入れてください(この欄を選ぶと賦課金の加算は行いません)
多くの試算サイトが使う 31円/kWh(全国家庭電気製品公正取引協議会の目安単価)を初期値にしています
計算できません
実際に減る電気代(段階単価を考慮)
6,333円
導入前の月額電気代
12,400円25銭
導入後の月額電気代
6,067円25銭
よくある1本式(自家消費電力量 × 単価)の概算
6,200円
| 導入後の使用電力量 | 200kWh |
|---|---|
| 電気代に占める削減率 | 51.1% |
| 同じ月が12か月続いた場合 | 75,996円 |
| 最低月額料金が発動したか | なし |
この削減額は電気代だけを見る欄です。売電収入を足した年間の経済効果、投資回収年数、CO2削減量は 売電収入計算、投資回収年数計算、CO2削減量計算で続けられます。
計算式
変数の意味
| 記号 | 意味 | 単位 |
|---|---|---|
| kwh前後 | 太陽光導入前後の月間使用電力量。買う量が減るぶんだけ電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金が減ります | kWh |
| 自家消費電力量 | 太陽光で作って買わずに済んだ電力量。使用電力量以下で入力します | kWh |
| 段階単価 | 従量電灯Bの電力量料金単価。120kWhまで29.8円、300kWhまで36.4円、超過分40.49円(税込) | 円/kWh |
| 目安単価 | 1本式の概算に使う一律単価。全国家庭電気製品公正取引協議会の31円/kWhを初期値にしています | 円/kWh |
費用の目安
| 区分 | 金額 | 想定条件 |
|---|---|---|
| 低め | 28,435 円/年 | 月間使用電力量200kWh・自家消費80kWh。第2段階まで下がるので1本式の概算は110円過大になります |
| 標準 | 75,996 円/年 | 月間使用電力量400kWh・自家消費200kWh・従量電灯B(30A)・2026年9月分の燃料費調整単価 |
| 高め | 101,130 円/年 | 月間使用電力量600kWh・自家消費250kWh。減らす電力量がすべて第3段階から出る条件です |
金額が変動する要因
- 使用電力量の水準(どの段階をまたぐか)
- 月400kWhから200kWhへ減らすとき、消える電気は第3段階100kWhと第2段階100kWhの混在です。一方、月600kWhから350kWhへ減らす250kWhはすべて第3段階から消えます。同じ200kWhでも、水準が違うと1kWhあたりの削減額が33.71円と29.62円へ変わります。
- 燃料費調整単価(毎月変わる)
- 燃料費調整額も使用電力量に比例するので、削減額にそのまま効きます。2026年9月分(▲10.96円/kWh)と10月分(▲9.30円/kWh)では、月400kWh・自家消費200kWhの削減額が6,333円と6,665円で332円違います。
- 自家消費電力量(昼間に家でお湯と電気を動かす量)
- 自家消費を増やすほど削減額は増えますが、買う量が下がって段階が下がるぶん1kWhあたりの価値は小さくなります。月400kWhの家で200kWhまで減らすと1kWhあたり31.67円、そこから250kWhまで増やすと追加50kWhは1kWhあたり29.62円です。
- 契約アンペア(基本料金はこの計算では減らない)
- 基本料金は使用電力量と無関係なので削減額になりません。ただし導入前の電気代が変わるので削減率は動きます。月600kWh・自家消費250kWhで30Aなら削減率44.0%、40Aなら43.3%です。
削減額は請求書の差分で出す
太陽光発電で電気代がどれだけ減るか、多くの試算は次の1本式で出しています。
削減額 = 自家消費電力量 × 買電単価(31円/kWh など)
この計算機は同じ式を通しません。太陽光を入れる前の電気代と入れた後の電気代をそれぞれ計算して、その差を削減額として出します。
削減額 = 電気代(太陽光なし)− 電気代(太陽光あり)
理由は電力量料金の段階です。東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bは120kWhまで29.8円、300kWhまで36.4円、それより上が40.49円(いずれも税込)。買う量が減れば減らす電気そのものが乗っている段階が下がるので、1kWhあたりの価値は家ごとに違ってきます。単価を1つに固定した1本式はこれを平均1本の単価にまとめ込むため、水準次第で過大にも過小にもズレます。
月400kWh・自家消費200kWhでズレを確認する
検針票で月400kWhを使う家が、太陽光で200kWhを自家消費して買う電気を200kWhに下げます。単価構成は電気料金の内訳に記載した公表値(2026年9月分の燃料費調整単価▲10.96円/2026年度再エネ賦課金4.18円)です。
- 導入前:基本料金935円25銭 + 電力量料金14,177円(3,576+6,552+4,049)− 燃料費調整額4,384円 + 賦課金1,672円 = 12,400円25銭
- 導入後:同じ積み上げで 6,067円25銭
- 削減額 = 12,400円25銭 − 6,067円25銭 = 6,333円
1本式なら 200kWh × 31円 = 6,200円で、133円の過小です。過小になる理由は、減らす200kWhの価値にあります。
- 400kWhから300kWhへの100kWhは第3段階。40.49 − 10.96 + 4.18 = 33.71円/kWh
- 300kWhから200kWhへの100kWhは第2段階。36.4 − 10.96 + 4.18 = 29.62円/kWh
- 検算:100kWh × 33.71円 + 100kWh × 29.62円 = 3,371円 + 2,962円 = 6,333円
つまりこの家で減らす1kWhの平均価値は31円67銭。一律31円で見積もるより、実際の削減額のほうが大きくなります。
条件次第では1本式のほうが大きく出る
逆に、消費電力量がもともと少ない家では1本式のほうが削減額を大きく出します。月200kWh・自家消費80kWhなら、導入後は120kWh。消える電気はすべて第2段階(29.62円/kWh)なので、
- 検算:80kWh × 29.62円 = 2,369.6円 → 正確な削減額 2,370円
- 1本式:80kWh × 31円 = 2,480円(110円の過大)
このページは差の向きまで表示します。「◯◯円/kWhで掛けるだけ」の試算を信じるか疑うかを、自分の家の数字で判断できるためです。
削減額が増える条件・減る条件
感度の中心は次の3つです。入力を変えればこのページでそのまま確認できます。
| 因子 | 削減額への効き方 |
|---|---|
| 使用電力量の水準 | 第3段階に乗っているほうが1kWhあたりの削減額は大きい |
| 燃料費調整単価 | マイナスが小さい月ほど削減額は大きい(同じ電力量で332円差の例あり) |
| 自家消費電力量 | 増やせば総額は増えるが、段階が下がるぶん限界部分は小さくなる |
基本料金はどれだけ自家消費しても減りません。下げるならアンペア変更の手続き側です。世帯の年間電気代の平均値は世帯別・季節別の電気代平均に総務省の家計調査を載せてあるので、削減額が何割を占めるかの当たりになります。
ここから先につながる出力
このページの年間削減額は、そのまま他の計算の入力になります。
- 売電分を足した年間の経済効果 → 太陽光売電収入計算
- 投資額を何年で回収するか → 太陽光投資回収年数計算
- 家計ではなく投資としてのリターン → 太陽光ROI計算
- 電気1kWhごとの価値を知りたい(段階単価を使わず年間1行で済ませる) → 自家消費率計算
契約中の電力プランの仕組みを先に確認したいときは電気代計算で導入前の電気代だけ検針票と突き合わせてください。
日本での計算例
東京
共働き4人家族・月400kWh・太陽光で月200kWhを自家消費
- 月間使用電力量
- 400kWh
- 月間自家消費電力量
- 200kWh
- 契約
- 従量電灯B(30A)・2026年9月分
- 導入前の電気代
- 12,400円25銭
- 導入後の電気代
- 6,067円25銭
- 削減額
- 6,333円
- 1本式の概算
- 6,200円
- 年間削減額
- 75,996円
※ 減らす200kWhは第3段階100kWh(33.71円)と第2段階100kWh(29.62円)の混在。1本式より133円大きく出ます
試算例であり、実際の結果を保証するものではありません。
東京
少量世帯・月200kWh・太陽光で月80kWhを自家消費
- 月間使用電力量
- 200kWh
- 月間自家消費電力量
- 80kWh
- 契約
- 従量電灯B(30A)・2026年9月分
- 導入前の電気代
- 6,067円25銭
- 導入後の電気代
- 3,697円65銭
- 削減額
- 2,370円
- 1本式の概算
- 2,480円
- 年間削減額
- 28,435円
※ 120kWhを下回る条件なので消える電気は第2段階だけ。この条件では1本式の概算が110円過大になります
試算例であり、実際の結果を保証するものではありません。
東京
大型PV・月600kWh・太陽光で月250kWhを自家消費
- 月間使用電力量
- 600kWh
- 月間自家消費電力量
- 250kWh
- 契約
- 従量電灯B(30A)・2026年9月分
- 導入前の電気代
- 19,142円25銭
- 導入後の電気代
- 10,714円75銭
- 削減額
- 8,428円
- 1本式の概算
- 7,750円
- 年間削減額
- 101,130円
※ 350kWhまで下がるので減らす電気はすべて第3段階。678円の差で1本式が削減額を小さく見積もっています
試算例であり、実際の結果を保証するものではありません。
⚠ 注意事項
- 削減額は「導入前後の請求額の差」で計算しています。自家消費電力量に単価を掛ける1本式ではないので、段階をまたぐ条件では概算とズレ、そのズレの向きも画面に出します。
- 基本料金は自家消費では減りません。契約アンペアを下げない限り、削減額の内訳は電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金の3層だけです。
- 導入後の電気代が極端に下がると「基本料金+電力量料金」が最低月額料金(328円08銭)に張り付くことがあります。発動した場合は結果に「発動あり」と書き、請求書の差分より削減額が大きくならないことを示します。
- 一律単価モードは燃料費調整と再エネ賦課金を加算しません。時間帯別の自由料金プランなど、段階のない契約用自己的にしてください。
- 年間削減額は同じ月が12か月続いた前提の換算です。実際の年間額は、暖房で消費が増える冬と発電が多い夏で大きく振れます。
試算例であり、実際の結果を保証するものではありません。
計算結果は入力された電力量と公表単価に基づく概算です。契約プラン・契約アンペア・燃料費調整単価の適用月・値引きの有無により実際の請求額は変わります。
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出典・データソース
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[meti-fit-surcharge-2026] 経済産業省
再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2026年度以降の買取価格等と2026年度の賦課金単価を設定しますアクセス日:2026-09-08
- A
- B
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よくある質問
- Q. 自家消費率計算の節約額とどう違いますか
- A. 単価の置き方が違います。自家消費率計算は年間の自家消費電力量に「買わずに済んだ単価」を掛けて1行で出します。このツールは月単位で、導入前後の電気代を従量電灯Bの3段階単価で計算し直し、その差を出します。段階をまたぐ家ではこちらのほうが請求書の動きに近い値になります。
- Q. なぜ1本式だとズレるのですか
- A. 従量電灯Bの電力量料金は3段階で、買う量が減ると踏む段階自体が下がるからです。月400kWhから200kWhへ下げると、消える電気は第3段階の分と第2段階の分が混ざります。31円/kWhという一律の目安単価はこの平均的な価値に近い一方で、どの段階から消えるかを反映できないため、水準次第で過大にも過小にもなります。
- Q. 売電収入は含めますか
- A. 含みません。このツールは自家消費で買わずに済んだ電気代だけを扱います。余剰電力を売った収入は太陽光売電収入計算で別に出し、両方を足した年間の経済効果が投資回収年数とROIの入力になります。
- Q. 燃料費調整単価はどれを選べばいいですか
- A. 手元の検針票に記載されている「適用月」を選んでください。燃料費調整単価は毎月変わり、マイナスの月は電気代を引き下げます。同じ自家消費電力量でも、▲10.96円の月と▲9.30円の月では削減額が違ってきます。条件をいくつも比べるときは、基準にする適用月を1つに固定してください。