自家消費率計算

自家消費率と自給率は分母が違う

どちらも分子は自家消費電力量ですが、分母が違います。

• 自家消費率 ＝ 自家消費電力量 ÷ 年間発電量 … 作った電気をどれだけ自宅で使えたか
• 自給率 ＝ 自家消費電力量 ÷ 年間総消費電力量 … 家で使う電気をどれだけ自前でまかなえたか

分母を取り違えると、数字はまったく別の意味になります。発電量が小さくても消費電力量が小さい家は自給率が高くなりますし、その逆も起きます。

このツールは2つを必ず並べて出します。片方だけを見ると取り違えに気づけないので、結果画面も横に2つ並べてあります。発電5,000kWh・自家消費1,500kWh・総消費4,500kWhなら、自家消費率30.0%・自給率33.3%です。

自家消費1kWhの価値は電力量料金単価ではない

自家消費した1kWhは「買わずに済んだ1kWh」です。浮くのは電力量料金だけではありません。

電気料金の4層のうち、使用電力量に比例するのは後ろの3層（電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金）です。基本料金だけは使用量と関係なく毎月かかるので、自家消費しても減りません。

2026年9月分・従量電灯B・月400kWhの世帯で実際に当てると：

40.49（第3段階）＋（▲10.96）（燃料費調整）＋ 4.18（賦課金）＝ 33.71円/kWh

燃料費調整がマイナスの月は、節約額が電力量料金単価より小さくなります。直感に反するので、この計算機では3層を別々の入力項目にしてあります。各層の単価は請求書 4 層の単価で確認できます。

売電収入と節約額の合計で見る

太陽光発電の経済的な効果は2つの合計です。

• 売電収入 ＝ 売電量 × 売電単価
• 節約額 ＝ 自家消費電力量 × 買わずに済んだ単価
• 合計便益 ＝ 売電収入 ＋ 節約額

売電単価より買わずに済んだ単価のほうが高いときは、売電量を減らして自家消費を増やしたほうが合計は大きくなります。発電5,000kWhで自家消費を1,500kWhから2,500kWhに増やすと、売電量は1,000kWh減って売電収入は14,580円少なくなりますが、節約額は33,710円増えます。差し引き19,130円の増です。

購入電力量（総消費電力量 − 自家消費電力量）も出しているので、電力会社から買う量がどれだけ残るかも同時に分かります。

売電単価は調達期間の何年目かで変わる

住宅用（10kW未満）のFITは調達期間10年で、前半4年と後半6年で単価が違います。2026年度は前半4年が24円、後半6年が8.3円です。

計算機の既定値は14.58円にしています。これは（24円×4年 ＋ 8.3円×6年）÷ 10年 ＝ 145.8 ÷ 10 で当サイトが算出した10年平均です。公表値ではありません。このツールは年間の収入と節約額を出すので、調達期間10年を通した平均が既定に合うと考えました。

特定の年だけを見たいときは、24円または8.3円を選んでください。年度別の公表単価はFIT の売電単価と調達期間に一覧にしてあります。

受け付けない入力の組み合わせ

計算の前提として、次の2つは成り立っていなければなりません。

• 自家消費電力量 ≤ 年間発電量（発電していない電気は自家消費できない）
• 自家消費電力量 ≤ 年間総消費電力量（家で使った合計より多くは消費できない）

どちらかをこえる入力があると、売電量か購入電力量が負になります。負の値をそのまま出しても意味が分からないので、このツールは理由を表示して計算を止めます。

数字の動かし方

年間発電量の見込みがまだ固まっていないときは、先に年間発電量の見込みを求めるでパネル容量と日射量から出してください。そこで出た値をこのツールの年間発電量に入れます。

自家消費電力量の見当がつきにくいときは、昼間に動いている家電の消費電力量を足すのが手っ取り早い方法です。総消費電力量は、月々の使用電力量を12か月ぶん足した値が使えます。

再エネ賦課金は買わずに済んだ単価の一部なので、年度が変わると節約額も動きます。単価の算定根拠と年度別推移は再エネ賦課金の算定根拠にあります。