太陽光発電の容量目安|世帯人数からkWを検算する
世帯人数別の容量目安を、気象庁の実測日射量から1kWあたり年間発電量を出して検算する手順。東京・大阪・福岡の3地点で地域差を比べ、月間使用量の口径違いで必要kWがどれだけ動くかを実数で示します。
容量kWと発電量kWhは別の単位
太陽光発電の「容量」は kW、発電量は kWh です。kW は瞬間に出せる出力の大きさ、kWh はそれを時間で積み上げた電気の量です。
- 容量 4.2kW = よく晴れた正午に、最大で 4.2kW ぶんの電力を同時に出せる
- 年間発電量 5,000kWh = 1年間でつくり出す電気の総量
この2つを繋ぐのが 1kWあたりの年間発電量(kWh/kW・年) です。この値が決まらないと、世帯の電気使用量から容量は逆算できません。
蓄電池の「容量」は kWh で表されます。「蓄電池10kWh」「停電時に使える1.5kW」は、どちらも「容量」と呼ばれていても別の単位の話です。太陽光の容量(kW)と蓄電池の容量(kWh)を同じ表に並べると桁が合わないので、まず単位を分けてください。
必要容量を出す式はこれだけです。
必要容量(kW)= 年間の消費電力量(kWh)÷ 1kWあたりの年間発電量(kWh/kW・年)
この割り算を代行してくれる計算ツールは多くありません。当サイトの太陽光発電量計算も、容量 kW を入力にとり発電量 kWh を出力する向き(順方向)のツールです。逆算は自分で割り算をし、出た kW をツールに入れて発電量を確かめる、という手順になります。手順は記事の最後にまとめます。
1kWあたりの年間発電量を実測値で出す
1kWあたりの年間発電量 = 日平均の全天日射量(kWh/㎡・日)× 365日
日射量 1kWh/㎡ は、1kW のパネルが理論上受け取れるエネルギーと定義上同じ大きさです。つまりこの式で出るのは、パネル効率や各種損失を入れる前の理論値です。損失率を0%にしたときの計算結果と同じになります。
気象庁の「過去の気象データ検索」は、地点ごとの水平面全天日射量を MJ/m² の月平均値で公表しています。単位は 1 kWh = 3.6 MJ で換算します(NEDO 日射量データベース解説書の記載)。日射量データは気象庁・NEDO METPV-20・NEDO MONSOLA-20 の3系統で単位が違うので、日射量の単位が3系統ある理由を先に確認しておいてください。
気象庁3地点の年平均値
東京・大阪・福岡の水平面全天日射量の年平均値(MJ/m²・1日あたり)です。値は気象庁のページに表示されている「年の値」をそのまま写しました。
| 年 | 東京 | 大阪 | 福岡 |
|---|---|---|---|
| 2010年 | 13.3 | 13.9 | 12.8 |
| 2015年 | 13.0 | 13.9 | 13.3 |
| 2020年 | 13.0 | 14.6 | 14.0 |
| 2023年 | 14.7 | 15.0 | 14.0 |
| 2024年 | 13.9 | 14.7 | 13.9 |
| 2025年 | 14.3 | 15.5 | 14.4 |
2025年だけを 1kW あたりの理論年間発電量に直すと次のとおりです。
| 地点 | 年平均値 MJ/m² | kWh/㎡・日 | 1kWあたり理論年間発電量 | 東京比 |
|---|---|---|---|---|
| 東京 | 14.3 | 3.97 | 1,450 kWh | − |
| 大阪 | 15.5 | 4.31 | 1,572 kWh | +8.4% |
| 福岡 | 14.4 | 4.00 | 1,460 kWh | +0.7% |
東京の計算は 14.3 ÷ 3.6 = 3.972、3.972 × 365 = 1,449.9 なので約 1,450 kWh です。大阪・福岡も同じ手順です。
2026年の「年の値」(東京 15.1/大阪 16.7/福岡 16.1)は1〜8月分だけで計算された平均なので、2025年と直接比べると「今年のほうが日射が多い」と誤読します。この点は日射量のデータページで検算付きで説明しています。
地域差は年によって入れ替わる
上の表から、東京を基準にした差を年別に出します。
| 年 | 大阪 − 東京 | 福岡 − 東京 |
|---|---|---|
| 2010年 | +4.5% | −3.8% |
| 2015年 | +6.9% | +2.3% |
| 2020年 | +12.3% | +7.7% |
| 2023年 | +2.0% | −4.8% |
| 2024年 | +5.8% | 0.0% |
| 2025年 | +8.4% | +0.7% |
大阪は6年とも東京より多いものの、差は +2.0% から +12.3% まで動きます。福岡は東京より少ない年(2010年 −3.8%、2023年 −4.8%)と多い年(2020年 +7.7%)の両方があります。
同じ地点の年変動も同じくらいの大きさです。東京は 2010年の 13.3 から 2025年の 14.3 へ +7.5% 増えています。大阪と福岡の差の動き(それぞれ 10.3ポイント、11.5ポイント)とほとんど変わりません。
つまり「地域によって±10%」という言い方は、地域差だけを表しているつもりでも実際の年変動より狭く、両方を合わせると値はそれ以上ぶれます。容量の目安を1つの定数で語ることはできません。
上の比較は3地点とも水平面の値なので条件は揃っています。南向き30度に傾けたときの実測値は当サイトでは取得できていません。NEDO MONSOLA-20 は斜面日射量を収録していますが、閲覧システムから地点別の値を取り出せなかったためです。したがってこの記事では斜面補正をしていません。
世帯人数別の目安表を検算する
世帯人数別の容量目安を載せたページは多くありますが、前提の数字まで書いてあるものは少ないです。前提が書いてあれば、自分の地域と自分の使用量で検算できます。
一例として、前提を明記しているページの表を検算します(記事末尾に出典)。そのページは「年間発電量1,140kWh/kW(東京・南向き30度)を前提に必要容量を算出しました」と3回書いています。
| 世帯 | 月平均消費電力 | 年間 | 表の容量下限 | ÷1,140 | ÷1,200 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1人 | 約200kWh | 2,400kWh | 2.0kW | 2.11 | 2.00 |
| 2人 | 約350kWh | 4,200kWh | 3.5kW | 3.68 | 3.50 |
| 3人 | 約400kWh | 4,800kWh | 4.0kW | 4.21 | 4.00 |
| 4人 | 約420kWh | 5,040kWh | 4.2kW | 4.42 | 4.20 |
| 5人 | 約490kWh | 5,880kWh | 4.9kW | 5.16 | 4.90 |
| 6人以上 | 約580kWh | 6,960kWh | 5.8kW | 6.11 | 5.80 |
同じページに2つの前提が混在している
表の容量下限は 1,140 では1つも再現せず、1,200 で割ると6世帯帯すべてが完全一致します。4人世帯だけで 0.22kW(約5%)ずれます。
同じページのほかの表は 1,140 で再現します。容量別の年間発電量の表は 3kW→3,420kWh、5kW→5,700kWh で、どちらも ×1,140 です。EV充電の追加容量も 2,000kWh ÷ 1,140 = 1.75 → +1.8kW、全館空調も 1,500kWh ÷ 1,140 = 1.32 → +1.3kW、2,500kWh ÷ 1,140 = 2.19 → +2.2kW で合います。
つまり世帯人数別の表だけが、別の定数で作られているということです。ページ内に「1,200」という数字は一度も出てきません。
これは粗探しではなく、読む側の実務上の注意です。見出しにある「4人世帯で4.2kW程度」は 1,200 ベースの値で、同じページの「5kWで年間5,700kWh」は 1,140 ベースの値です。2つの表を続けて読むと、前提が知らないうちに切り替わります。
そして当サイトが気象庁の実測値から出した東京・水平面の理論値は 1,450 kWh/kW です。1,140 はその 78.6%、1,200 は 82.8% にあたります。どちらも水平面の理論値より 17〜21% 低い値です。南向き30度の斜面増加分と系統損失が打ち消し合った結果だと考えられますが、内訳が書かれていないので当サイトでは検証できません。
月間使用量の口径で必要容量が変わる
そもそも「標準的な世帯の月間使用量」が1つに決まりません。当サイトが出典を確認できている口径は次の3つです。
| 口径 | 月間使用量 | 何のための数字か |
|---|---|---|
| 経済産業省 需要家モデル | 400kWh | 2026年度の再エネ賦課金単価の算定 |
| 総務省 小売物価統計調査 品目3511「電気代」 | 402kWh | 電気代の定義口径 |
| 東京電力 従量電灯B・30A の料金試算 | 260kWh | 料金単価表の試算例 |
上の目安表が使っていた 420kWh は、この3つのどれとも一致しません。ページは「総務省家計調査・経産省エネルギー消費統計から」と書いていますが、420 がどの表のどの値なのかは確認できませんでした。
東京・2025年の理論値 1,450 kWh/kW で割り直します。
| 月間使用量 | 年間 | 必要容量(÷1,450) | 必要容量(÷1,232・損失15%) |
|---|---|---|---|
| 260kWh | 3,120kWh | 2.15kW | 2.53kW |
| 400kWh | 4,800kWh | 3.31kW | 3.89kW |
| 402kWh | 4,824kWh | 3.33kW | 3.91kW |
| 420kWh | 5,040kWh | 3.48kW | 4.09kW |
一番小さい 260kWh と一番大きい 420kWh では、必要容量が 1.6倍 違います。「4人家族なら5kW」という言い方は、口径を言わないと意味を持ちません。
いちばん正確なのは、自分の請求書に書かれた使用電力量を12か月ぶん合計することです。引っ越し先で請求書がまだ無い場合や、家電を増やす前提で見積もりたい場合は、消費電力量計算で家電の W と使用時間から積み上げられます。このツールは上の3口径との比較も同時に出します。
自家消費1kWhの価値は売電の4倍
容量を決めるとき、つくった電気を「自分で使う」のか「売る」のかで 1kWh の価値が違います。
自分で使う場合、避けたかった買電がそのまま節約になります。2026年9月分・従量電灯B・第3段階(300kWh超)の 1kWh あたりの内訳は次のとおりです。
| 項目 | 単価 |
|---|---|
| 電力量料金(第3段階) | 40.49円 |
| 燃料費調整単価 | −10.96円 |
| 再エネ賦課金単価 | 4.18円 |
| 自分で使う1kWhの価値 | 33.71円 |
燃料費調整単価と再エネ賦課金単価は、電力会社から買う kWh にかかります。自分で発電して消費した分にはかからないので、買電を1kWh 避けるごとにこの3つをまとめて避けられます。単価の内訳は電力量料金40.49円の根拠にあります。
売る場合の2026年度・住宅用(10kW未満)の単価は次のとおりです。
| 期間 | 売電単価 |
|---|---|
| 1〜4年目 | 24円/kWh |
| 5〜10年目 | 8.3円/kWh |
| 調達期間10年の平均 | 14.58円/kWh |
自分で使う 33.71円 は、5〜10年目の売電 8.3円 の 4.06倍 です。1〜4年目の 24円 と比べても 1.40倍 あります。
同じ金額効果を出すのに必要な kWh が4倍違う、ということです。売電を前提に決めた容量は、自家消費を前提にすると足りません。逆に、日中だれも家にいなくて自家消費率が低い家では、容量を大きくしても効果が伸びにくくなります。
自分の在宅パターンでいくらになるかは自家消費率と節約額をはじくツールで確認できます。発電量・自家消費量・総消費量・売電単価・買電単価を入れると、自家消費率と自給率、節約額と売電収入の合計が出ます。
再エネ賦課金の単価は毎年5月分に切り替わります。最新の単価と適用期間は再エネ賦課金の適用期間で確認してください。
10kWを超えると制度が変わる
容量の 10kW は、数字の区切りではなく制度の区切りです。
| 区分 | 2026年度の調達価格 | 調達期間 |
|---|---|---|
| 10kW未満(住宅用) | 24円(1〜4年目)/8.3円(5〜10年目) | 10年 |
| 10kW以上50kW未満(事業用) | 9.9円 | 20年 |
10kWを超えると調達期間は10年から20年に延びますが、期間を通した平均単価は 14.58円 から 9.9円 へ 32% 下がります。住宅用の期間平均は (24円 × 4年 + 8.3円 × 6年) ÷ 10年 = 14.58円 です。
さらに 10kW以上50kW未満の事業用太陽光では、FIT の新規認定に自家消費型の地域活用要件がつきます。屋根に載せる住宅用とは前提が違うので、10kW未満と10kW以上の単価差で区分ごとの値を確認してから容量を決めてください。
世帯人数別の目安表がおおむね 8〜9kW で止まっているのは、この 10kW の壁があるためです。3世代同居で 7〜10kW を検討する場合は、10kW を超えるかどうかで売電の仕組みそのものが変わります。
容量を決める手順
- 直近12か月の請求書の使用電力量を合計する(kWh/年)。手元に無い場合は家電から積み上げる
- 自分の地域の年平均日射量を確認する。気象庁の値(MJ/m²)÷ 3.6 × 365 が 1kW あたりの理論年間発電量
- 必要容量 = 年間消費電力量 ÷ 1kWあたり年間発電量
- 日中の在宅率を考えて、つくった電気のうち自分で消費できる割合を見積もる
- 出た kW を発電量計算ツールに入れて、年間発電量が年間消費電力量を上回るか確かめる
- 10kW を超える場合は制度区分が変わるので、超えるか超えないかを決める
3 の割り算は自分で行う必要があります。ツールは kW を入れると kWh を出す向きなので、出した答えの検算に使うのが正しい使い方です。
損失を入れるといくらか
手順2で出るのは理論値です。実際の発電量はパワーコンディショナの効率、パネルの温度上昇、影、配線損失で下がります。当サイトの発電量計算ツールは損失率を既定 0% にしています。製品や設置条件ごとの係数を出典付きで示せないためです。
東京・2025年の理論値 1,450 kWh/kW に損失率15%を入れると 1,232 kWh/kW になります。これは上の目安表が使っていた 1,140〜1,200 とほぼ同じ水準です。つまりあの定数は「東京の理論値から17〜21%引いた実効値」として読むと整合します。南向き30度の斜面増加分がどれだけ入っているかは、斜面の実測値を取得できていないので当サイトでは判定できません。
損失率を自分で入れて確かめたい場合は、発電量計算ツールの損失率の欄に値を入れてください。0% と 15% の両方で走らせて差を見ると、前提の置き方で答えがどれだけ動くかが分かります。
出典・データソース
- A
[jma-solar-tokyo] 気象庁
過去の気象データ検索|観測開始からの毎月の値(東京・全天日射量)東京(東京都)全天日射量の月平均値(MJ/m²)、1961年〜。値欄に付く記号は半角の「)」「]」(全角ではない)。このページには記号の定義が書かれておらず、下部の「値欄の記号の説明」リンクは観測場所移転を示す赤線の説明だけで値欄の記号には触れていない。年の値(MJ/m²): 2010年 13.3/2015年 13.0/2020年 13.0/2023年 14.7/2024年 13.9/2025年 14.3/2026年 15.1。2025年の12か月は 10.6・14.6・13.4・16.9・15.9・18.8・21.6・19.0・14.4・8.3・9.6・8.5(合計171.6÷12=14.3、年の値と一致)。2026年の「年の値」15.1 は 1〜8月分(11.2・11.7・14.1・15.9・20.4・13.6・17.8・16.1、合計120.8)÷8=15.10 の検算どおりで、9月分は算入されていない。⚠️ 2026-09-09 の再取得で 9月分は 7.6(09-08 取得時)→ **8.1** に変わっていた。根拠は同じページの注記「最新の月のデータは稀に更新されない場合があります。年の数字をクリックして表示される「月ごとの値」もご確認ください」。つまり気象庁自身が直近月の後追い更新を明言しているので、**引用した月の値は取得日を添えないと再現できない**。9月分を年平均に入れて9で割ると 128.9÷9=14.32 で、15.1 にはならない(=算入されていないという結論は変わらない)。⚠️ <td> 未閉鎖の注意は jma-solar-osaka と同じ
アクセス日:2026-09-08
- A
[jma-solar-osaka] 気象庁
過去の気象データ検索|観測開始からの毎月の値(大阪・全天日射量)ページ自身が名乗る題は「大阪(大阪府) 全天日射量の月平均値(MJ/m2)」。1961年〜。年の値(MJ/m²): 2010年 13.9/2015年 13.9/2020年 14.6/2023年 15.0/2024年 14.7/2025年 15.5/2026年 16.7。2025年の12か月は 10.9・12.7・13.7・19.4・18.3・19.5・24.0・20.6・16.5・11.3・10.5・9.0。2026年の「年の値」16.7 は 1〜8月分(10.5・11.5・16.0・15.9・22.2・15.8・21.2・20.4、合計133.5)÷8=16.69 の検算どおりで、9月分 9.5 は算入されていない。⚠️ このページの HTML は <td> を閉じないので、素朴な抽出では「年」と「1月」が1セルに繋がる(例: 19619.2)。<td で割ってから読むこと
アクセス日:2026-09-09
- A
[jma-solar-fukuoka] 気象庁
過去の気象データ検索|観測開始からの毎月の値(福岡・全天日射量)ページ自身が名乗る題は「福岡(福岡県) 全天日射量の月平均値(MJ/m2)」。1961年〜(1970年は空、1971年は「×」)。年の値(MJ/m²): 2010年 12.8/2015年 13.3/2020年 14.0/2023年 14.0/2024年 13.9/2025年 14.4/2026年 16.1。2025年の12か月は 8.3・11.2・13.3・19.8・18.2・16.5・23.2・18.4・13.9・12.4・9.8・7.3。2026年の「年の値」16.1 は 1〜8月分(9.9・11.1・15.3・13.9・22.6・14.5・21.1・20.3、合計128.7)÷8=16.09 の検算どおりで、9月分 12.1 は算入されていない。⚠️ <td> 未閉鎖の注意は jma-solar-osaka と同じ
アクセス日:2026-09-09
- A
[nedo-solar-manual] NEDO(委託先:一般財団法人日本気象協会)
NEDO 日射量データベースの解説書(WEB版 Ver 3.0)テキスト層があり pdftotext で全文抽出可能。表1-1 に統計期間 2010年〜2018年・データ種別・地点数(METPV-20 全国835地点、うち日射量観測地点47か所/MONSOLA-20 全国1kmメッシュ)、表1-2 に旧11系の統計期間。正式名称 MONSOLA=MONthly mean SOLAr radiation data throughout Japan/METPV=MEteorological Test data for PhotoVoltaic system。MONSOLA-20 の斜面日射量は方位角0〜345度・15度刻み、傾斜角0〜90度・10度刻み(※表4-1は「10〜90度」と記載し本文と下限が食い違う)。最適傾斜角は真南向き −10〜90度を1度刻みで算出。統計期間を2010〜2018年とした理由は日照計が2005年頃から回転式へ切替わり2009年に完了したため。p.16 に単位換算「1 kWh=3.6 MJ/1 MJ =0.278 kwh」
アクセス日:2026-09-08
- A
[enecho-fit-kakaku] 資源エネルギー庁
買取価格・期間等(2026年度以降)電源別の調達価格・調達期間と ※1〜※17 の注記。表は rowspan を使うため列の読み違えに注意
アクセス日:2026-09-08
- A
[meti-fit-surcharge-2026] 経済産業省
再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2026年度以降の買取価格等と2026年度の賦課金単価を設定します2026年度 賦課金単価 4.18円/kWh、需要家モデル 400kWh、算定根拠の3数値。2026年度以降の買取価格も同一発表
アクセス日:2026-09-08
- A
[stat-kouri-doukou] 総務省統計局
小売物価統計調査(動向編)調査結果品目3511「電気代」の定義口径 = 402kWh/月。経産省の 400kWh モデルとは別口径なので混用不可
アクセス日:2026-09-08
- B
[tepco-chargelist] 東京電力エナジーパートナー
料金単価表‐電灯|電気料金プラン従量電灯B(税込)基本料金 30A 935円25銭・40A 1,247円00銭・50A 1,558円75銭、電力量料金 第1段階「最初の120kWhまで」29円80銭/第2段階「120kWhをこえ300kWhまで」36円40銭/第3段階「上記超過」40円49銭、最低月額料金 328円08銭。ページに最終更新日表示なし
アクセス日:2026-09-08
- B
[tepco-fuelcost-newlist] 東京電力エナジーパートナー
燃料費調整単価等一覧|燃料費調整制度(個人)従量電灯B(特定小売供給約款・従量制・関東)2026年10月分 ▲9.30円/kWh、9月分 ▲10.96、8月分 ▲10.27
アクセス日:2026-09-08
- B
[tepco-impost] 東京電力エナジーパートナー
賦課金等について|再生可能エネルギーの固定価格買取制度4.18円/kWh(2026年5月分から2027年4月分まで)と【参考】2026年4月分 3.98円/kWh。適用期間は「分」表記で「検針分」は使わない
アクセス日:2026-09-08
- C
[standard-project-family] スタンダードプロジェクト
世帯人数別 太陽光発電の容量目安|消費電力と最適サイズ|太陽光発電総合情報**根拠としてではなく、検算の対象として登記**。表5個。表1「世帯人数別」: 1人 約200kWh(180〜240)→2.0〜2.3kW/2人 約350(315〜420)→3.5〜4.0/3人 約400(360〜480)→4.0〜4.6/4人 約420(380〜500)→4.2〜4.8/5人 約490(440〜590)→4.9〜5.6/6人以上 約580(520〜700)→5.8〜6.6。表2「追加容量」: EV普通充電・週末 2,000kWh→+1.8kW/EV毎日通勤 3,000〜4,000→+2.6〜3.5/エコキュート370L 1,800〜2,200→+1.6〜2.0/食洗機・乾燥機 300〜500→+0.3〜0.5/全館空調24時間 1,500〜2,500→+1.3〜2.2。表3「kW単価と年間発電量」: 3kW 3,420kWh/4kW 4,560/5kW 5,700/6kW 6,840/7kW 7,980/8kW 9,120。前提は本文に3回「年間発電量1,140kWh/kW(東京・南向き30度)」と明記(「地域によって±10%」は出典なし)。出典は「総務省家計調査・経産省エネルギー消費統計から世帯別の月平均消費電力を整理し」と書くが、420kWh/月がどの表のどの値かは不明。⚠️ 検算結果:表2と表3は 1,140 で再現する(3,420=3×1,140、2,000÷1,140=1.75→1.8、1,500÷1,140=1.32→1.3、2,500÷1,140=2.19→2.2)。ところが表1の下限は 1,140 では1つも合わず(2.11/3.68/4.21/4.42/5.16/6.11)、**1,200 で6世帯帯すべてが完全一致**する(2,400÷1,200=2.0/4,200÷1,200=3.5/4,800÷1,200=4.0/5,040÷1,200=4.2/5,880÷1,200=4.9/6,960÷1,200=5.8)。本文の見出し主張「4人世帯 4.2kW程度」は表1由来なので 1,200 ベース。ページ内に「1,200」という数字は1回も出てこない
アクセス日:2026-09-09
この記事が参照するデータ
よくある質問
- Q. 4人家族なら太陽光発電は何kW必要ですか
- A. 月間使用量が420kWh(年間5,040kWh)なら、東京・2025年の水平面理論値1,450kWh/kWで割って3.48kW、損失率15%を考えた実効値1,232kWh/kWで割って4.09kWです。市販の目安表が「4.2kW程度」としているのは後者の水準に近いです。月間使用量が260kWhの世帯なら同じ計算で2.15〜2.53kWになり、答えは1.6倍以上変わります。
- Q. 日射量の地域差はどれくらいですか
- A. 2025年の水平面年平均値で比べると、大阪は東京より8.4%多く、福岡は0.7%多いです。ただしこの差は年によって入れ替わり、福岡は2010年に東京より3.8%少なく、2020年には7.7%多かったです。東京自身も2010年から2025年で7.5%増えています。地域差だけを定数として扱うことはできません。
- Q. 1kWあたり年間発電量1,140kWhという前提は妥当ですか
- A. 当サイトが気象庁の実測値から出した東京・水平面の理論値は1,450kWh/kWで、1,140はその78.6%にあたります。損失率15%を引いた1,232kWh/kWとは近い水準なので、「理論値から損失を引いた実効値」としては大きく外れてはいません。ただし南向き30度の斜面補正が入っているかどうかは、内訳の記載がないと確認できません。
- Q. 容量を大きくすれば電気代は下がりますか
- A. 自分で消費できる分までです。2026年度の住宅用(10kW未満)FIT売電単価は5〜10年目が8.3円/kWhで、自分で使う1kWhの価値33.71円(2026年9月分・従量電灯B・第3段階)の約4分の1です。日中不在で自家消費率が低い家では、増設分の多くを8.3円で売ることになります。
- Q. 10kWぴったりにすると制度はどう変わりますか
- A. 10kW未満が住宅用、10kW以上50kW未満が事業用の区分です。10kW以上になると調達期間は10年から20年に延びますが、2026年度の単価は9.9円で、住宅用を期間平均した14.58円より32%低くなります。期間が延びる分と単価が下がる分を比べて決める必要があります。